従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社をピックアップ

「従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社」について

本調査は、従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社ついて調査しました。

調査の結果は下記の通りです。

従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社をピックアップ

※なお、SalesNow DBでは商業登記や不動産登記、税務署の公示データ、官報公告記事、官公庁企業で公開されている情報や、ホームページやSNSで自ら公開している情報をもとにデータを抽出しております。上記に公開されていないデータは含んでいないためランキングに齟齬が発生する場合もあります。

従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社（SalesNow DBレポート調べ）：

2020年10月に表明された「2050年カーボンニュートラル」の実現には、温室効果ガス排出の8割以上を占めるエネルギー分野の抜本的な取り組みが重要とされています。この高い目標の実現に向けては、産業界（企業）、消費者、政府などが手を取り合って、一丸となって取り組むことが必要です。

太陽光・風力・地熱・中小水力・バイオマスといった再生可能エネルギーは、国内で生産できることから、エネルギー安全保障にも寄与できる有望かつ多様で、重要な低炭素の国産エネルギー源とされ、温室効果ガスを排出しない点からも2050年カーボンニュートラルの実現に必要不可欠なエネルギーとなってきます。

日本では東日本大震災以降、温室効果ガスの排出量は増加しており、2013年度には過去最高の排出量を記録しました。こうした中、2016年に発効したパリ協定においては、(1)世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること、(2)そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとることなどが合意されており、パリ協定のモメンタムの中で、温室効果ガスの排出量を削減していくことが必要不可欠。前述した再生可能エネルギーは、温室効果ガスを排出しないことから、パリ協定の実現にも貢献することができます。

電力不足や原油高にもなっている昨今の情勢といった経済の側面からも、再生可能エネルギーへの期待は高まります。安全の確保を大前提に、安定的で安価な再生エネルギーの供給の実現に今後も注目です。

従業員数70名以上の再生エネルギー企業34社の中から企業をピックアップ

株式会社エクソル

京都市中京区に本社を置く、太陽光発電システムの設計、施工および販売を行う企業。三菱電機の太陽光発電システムを卸す商社として発足し、2001年の設立当初より、太陽光発電の専門企業として事業を展開。現在、国内に12事業所、海外では上海に1事務所と、韓国に子会社と自社太陽光発電所を持っている。

株式会社ガイアパワー

2011年自然エネルギー発電事業を展開する株式会社ガイアパワーが設立。以来、藤崎電機と2社でプロジェクトの開発、ファイナンスを含めた企画、設計・調達・建設、発電所の運営・メンテナンスまで、全ての工程を手掛ける事業を共同で拡大する。2019年プラント建設・ものづくりの藤崎電機と自然エネルギー開発のガイアパワーが一体となり、「株式会社GF」に統合する。

地熱エンジニアリング株式会社

1956年(昭和31年)、日本で最初の松川地熱発電所の開発からスタートし、半世紀以上にわたり「地熱」に特化した企業として歩んでいる。調査部門（探査部）と掘削部門（さく井部）を有しており、地熱開発地点の選定・調査から、生産井・還元井の掘削及び発電所運転開始後の貯留層管理までを自社施工出来る、国内でも有数かつ大変ユニークな企業である。

大和エネルギー株式会社

「省エネルギー事業「と「再生可能エネルギーを利用した発電事業」の二つの柱で環境・社会に貢献。風・太陽・水という自然エネルギーをもとにした再生可能エネルギーに挑戦し、現在は太陽光発電所と風力発電所の計画、施工、その後は事業主となって運営管理も行っている。

調査概要

SalesNow DBに含まれる経済産業省API提携、WEB上に公開されているHP情報、IR情報求人媒体などの複合的なデータを参照しています。

■参照期間：2019年7月〜2022年7月の直近3年間

※一部最新データが存在しないものに関しては該当期間以前のデータを使用しています

■データ数値の誤りについての問い合わせ先：pr@quickwork.jp