エネルギー業界の売上500億円以上の企業をピックアップ
- 公開日 2022年04月20日 09:41
- 更新日 2022年04月20日 09:46
売上500億円以上のエネルギー業界の企業をピックアップ
本調査は、日本に存在する教育業界の売上500億以上の企業について調査しました。
調査の結果は下記の通りです。
売上500億円超のエネルギー業界の企業は98社
※なお、SalesNow DBでは商業登記や不動産登記、税務署の公示データ、官報公告記事、官公庁企業で公開されている情報や、ホームページやSNSで自ら公開している情報をもとにデータを抽出しております。
世界のエネルギー消費量は年々増加しており、国際エネルギー機関によると2040年の世界のエネルギー消費量は、2014年と比べておよそ1.3倍に増加し、その増加分の多くを占めるのが、中国やインドなどのアジアを中心とした新興国だと予測しています。これらの新興国は、近年大きな経済発展を遂げており、今後も経済を支える石油や石炭、天然ガスといった化石燃料の需要は増加していくとみられています。
またウクライナ危機により、EUはロシアからのエネルギー輸入を大幅に減らしながら天然ガス供給元の多様化を急ぐなどの動きも見られます。これにより原油高の高騰で私たちの生活も大きな影響を受けることが予想されます。
一方で、エネルギーの供給問題と並んで重要視されているのが「気候変動」問題です。近年、国内外で様々な気象災害が発生していて、個々の気象災害と気候変動問題との関係を明らかにすることは容易ではありませんが、気候変動に伴い、今後、豪雨や猛暑のリスクが更に高まることが予想されています。日本においても、農林水産業、水資源、自然生態系、自然災害、健康、産業・経済活動等への影響が出ると指摘されています。
こうした状況は、もはや単なる「気候変動」ではなく、私たち人類や全ての生き物にとっての生存基盤を揺るがす「気候危機」とも言われています。この気候変動の原因となっているのが、経済活動・日常生活に伴い排出されている「温室効果ガス」です。
そこで政府は2020年10月に2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。今後世界のエネルギー需要は拡大する一方で、どうやって再生可能エネルギーの割合が大幅に拡大させ対応していくのか。抜本的な改革が行われることが予想されるエネルギー業界の動きが注目されます。
売上500億円超のエネルギー業界企業3社をピックアップ
ENEOSホールディングス
売上高:7兆6580億1,100万円(2021年3月期)
本社所在地:東京都
石油精製・販売大手の新日本石油株式会社(現・ENEOS株式会社)と新日鉱ホールディングス株式会社(現・JX金属株式会社)が、経営統合を目的として共同で株式移転を実施し、設立されたENEOSホールディングス。社員は各事業会社からの出向者で構成されており、連結売上高(※1)7兆6,580億円、連結営業利益(※1)2,542億円、時価総額(※2)1兆6,203億円という数字を誇り、エネルギーと非鉄金属の両事業領域において、上流から下流にわたるビジネスを展開しています。
※1)2020年度実績(2021年5月12日発表)
※2)2021年3月末時点
株式会社INPEX
売上高:1兆2,443億6,900万円(2021年12月期)
本社所在地:東京都
国内外で石油・天然ガス等の権益を持つ大手石油開発企業であるINPEX。2020年フォーブス・グローバル2000において、INPEX(当時:国際石油開発帝石株式会社)は、世界で597番目に大きな株式会社と発表されました。元々国策会社として設立され、エネルギーの安定確保の面から、黄金株を発行しながらも唯一東証への上場が認められている企業でもあります。
日本酸素ホールディングス株式会社
売上高:8182億3,800万円(2021年3月期)
本社所在地:東京都
日本の産業ガスメーカーである大陽日酸や、ステンレス魔法瓶のサーモスをはじめとする日本酸素ホールディングスグループを統括する持株会社である日本酸素ホールディングス株式会社。エア・ウォーター、日本エア・リキードなどを含む日本の産業ガスメーカーの一つで、産業ガス事業では国内シェア第1位、世界第4位を誇り、また日本国内最大の安定同位体メーカーでもあります。2004年の合併以来、海外では北米、東南アジア、インド等において積極的に事業展開しています。
エネルギー業界企業一覧
社名 |
---|
ENEOS株式会社 |
ENEOSホールディングス株式会社 |
東京電力ホールディングス株式会社 |
出光興産株式会社 |
三菱重工業株式会社 |
関西電力株式会社 |
中部電力株式会社 |
株式会社JERA |
コスモエネルギーホールディングス株式会社 |
九州電力株式会社 |
東京瓦斯株式会社 |
大阪瓦斯株式会社 |
中国電力株式会社 |
電源開発株式会社 |
日本酸素ホールディングス株式会社 |
北海道電力株式会社 |
東ソー株式会社 |
四国電力株式会社 |
北陸電力株式会社 |
岩谷産業株式会社 |
太陽石油株式会社 |
三菱瓦斯化学株式会社 |
三菱商事エネルギー株式会社 |
西部石油株式会社 |
丸善石油化学労働組合 |
東邦瓦斯株式会社 |
キグナス石油販売株式会社 |
アストモスエネルギー株式会社 |
キグナス石油株式会社 |
丸紅エネルギー株式会社 |
富士石油株式会社 |
GEジャパン株式会社 |
丸善石油化学株式会社 |
株式会社エネット |
石油資源開発株式会社 |
株式会社荏原製作所 |
ENEOSグローブ株式会社 |
株式会社チャイナオイル・ジャパン |
DOWAメタルマイン株式会社 |
株式会社ミツウロコ |
南西石油株式会社 |
沖縄電力株式会社 |
株式会社バイテックホールディングス |
JX石油開発株式会社 |
エルエヌジージャパン株式会社 |
コスモエネルギーソリューションズ株式会社 |
全農エネルギー株式会社 |
東燃化学合同会社 |
株式会社タクマ |
日本瓦斯株式会社 |
エネクスフリート株式会社 |
中川物産株式会社 |
イーレックス株式会社 |
三菱ケミカル旭化成エチレン株式会社 |
株式会社INPEX |
コニシ株式会社 |
中国石油国際事業日本株式会社 |
静岡ガス株式会社 |
PPTエナジートレーディング株式会社 |
北海道瓦斯株式会社 |
東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社 |
三井石油開発株式会社 |
兼松ペトロ株式会社 |
東邦亜鉛株式会社 |
住友精化株式会社 |
日本エア・リキード合同会社 |
エスアイエナジー株式会社 |
株式会社吉田石油店 |
KHネオケム株式会社 |
郵船商事株式会社 |
株式会社東光高岳 |
瀬戸内共同火力株式会社 |
三徳エネルギー株式会社 |
京葉瓦斯株式会社 |
豊通エネルギー株式会社 |
株式会社エナリス |
高圧ガス工業株式会社 |
トーヨーエナジー株式会社 |
JFEミネラル株式会社 |
愛知電機株式会社 |
広島ガス株式会社 |
関西熱化学株式会社 |
東邦液化ガス株式会社 |
ジクシス株式会社 |
両毛丸善株式会社 |
丸住製紙株式会社 |
株式会社巴商会 |
新日本電工株式会社 |
株式会社INPEX北カスピ海石油 |
出光エナジーソリューションズ株式会社 |
三愛リテールサービス株式会社 |
ENEOSオーシャン株式会社 |
太陽石油販売株式会社 |
株式会社サイサン |
エナリスDEバイオガスプラント株式会社 |
鹿島共同火力株式会社 |
株式会社Misumi |
岩谷瓦斯株式会社 |
調査概要
SalesNow DBに含まれる経済産業省API提携、WEB上に公開されているHP情報、IR情報求人媒体などの複合的なデータを参照しています。
■参照期間:2019年1月〜2021年12月の直近3年間
※一部最新データが存在しないものに関しては該当期間以前のデータを使用しています
■データ数値の誤りについての問い合わせ先:pr@quickwork.jp